人材紹介(事業責任者・マネジャー・中堅)

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アドバイザリーグループの責任者に聞く 強み・仕組み・方針


アドバイザリーグループ 松岡 ジバゴ 代表取締役社長

カナダ出身。カナダロイヤルバンクやアーンスト・アンド・ヤングなどの金融業界で経験を積み、ウォールストリートアソシエイツで人材紹介のキャリアをスタートさせる。同社がエン・ジャパンに買収されるまで、契約社員派遣事業部を安定運営へ導き、事業成長に貢献。2015年に独立し、アドバイザリーグループを設立。年齢・性別・学歴・離職期間を問わず、多くの求職者が有意義な雇用を得られるようにアドバイス、支援している。

「従来の採用基準では才能を看過されてきた人材の価値を示して、日本の雇用問題を解決します」

人材紹介業界にポジティブな変化をもたらすことが使命

企業が常に頭を悩ませている、適切な人材の雇用という問題を解決する鍵は、年齢、性別、学歴などに関係なく、柔軟な発想で人材を採用することにあります。

そして、真に価値ある人材をどのような基準によって見抜くかは、採用企業側だけではなく、人材を紹介する立場にある私たちのような人材紹介会社が積極的に多くを担うべきであると考えています。

アドバイザリーグループは、出産や育児等のやむを得ない理由で離職せざるを得なかった方、定年により退職された方など、従来の採用基準では才能を看過されてきた人材の価値ついて、新たな価値を示すことを責務としています。

これは、人材紹介業界にポジティブな変化をもたらすという我々の使命であり、また他社のサービスと一線を画す点であると考えています。

ワーキングマザーやシニアレベルの求職者の活躍をサポート

日本には非常に質の高い労働力が存在していますが未開拓のままです。私たちは“人に対する情熱”をもとに、才能を看過された人たちが意義ある仕事に就けるよう支援しています。

シングルマザー、ワーキングマザー、シニアエイジワーカーやセミリタイアされた専門家、失業された方など、能力を有しているにもかかわらず正当な評価を受けていない方のために尽力しています。

大手人材紹介会社は若年層にフォーカスするあまり、経験豊富なプロフェッショナル(フリーランサー)や中小企業の埋もれた人材を活用する機会を逸しています。

また、既存の人材紹介会社の料金は非常に高額で、企業や求職者の選択の幅を狭めています。このような現況をうけ、私たちは日本の労働環境、企業の採用方法や選考基準を改善する必要があると考えています。

新しい働き方「ポートフォリオキャリア」を後押しするハイレベル派遣・業務委託

雇用市場は高齢化の影響に加え、契約や派遣などの雇用形態を選ぶ人が増加しています。私がリクルーターを始めた頃は100人に1人の割合でしたが、今は10人に1人になっています。

私は、柔軟性のある労働者を「ポートフォリオキャリアスペシャリスト」と呼んでいます。彼らはファイナンスやアカウンティングなどのニーズの高いスキルセットを持っていて、柔軟に会社を移ることができるのです。

当社がサポートする求職者の多くは45〜60歳の年齢層やワーキングマザーで、仕事のスケジュールに柔軟性を求めています。そのため、契約・派遣社員、業務委託契約などの取り扱いにも力を入れています。

●カバーしている業種・職種、求職者の年齢

アドバイザリーグループの専門分野


【業種】
全業種
【職種】
管理・事務、経理・財務、人事、経営・企画、マーケティング、サプライチェーン、営業・販売、営業企画、営業(法人)、営業(リテール)、営業(海外)
【対象者】
バイリンガル、中高年、会計士・税理士、マネジャー、中堅

アドバイザリーグループの会社情報


社名●Advisory Group株式会社
代表者●代表取締役社長 松岡ジバゴ
設立●2015年
資本金●2000万円
従業員数●非公開
住所●東京都渋谷区渋谷2-24-12 渋谷スクランブルスクエア39F
メディア●求人情報 https://www.theadvisorygroup.co.jp/shigoto
TEL●050-1741-0090
E-mail●info@theadvisorygroup.co.jp
コンサルンタント数●10人
専門チーム●ファイナンス・アカウンティング/ロジスティクス:松岡ジバゴ、セールス・マーケティング/HR:カーティス・ブラウン
フィー体系●成功報酬、リテーナー

日本人材ニュース編集部の評価


アドバイザリーグループは、経理・財務、セールス・マーケティング、サプライチェーン・ロジスティクス、人事のプロフェッショナル人材の紹介を専門としている。正社員採用だけでなく、繁忙期やプロジェクトに必要な人材など、企業の多様なニーズに応じて、派遣・契約社員、アウトソーシングなどの提案も行っている。同社がサポートする求職者の多くが40歳以上の経験豊富なシニアやバイリンガルであるため、即戦力人材をスピーディーに確保したい企業が顧客となっている。

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