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島本パートナーズの責任者に聞く 強み・仕組み・方針


島本パートナーズ 秦 一成 代表取締役社長

慶応義塾大学理工学部物理学科卒、ロンドンビジネススクールMBA。国際証券(現MUFJモルガン・スタンレー証券)、UBS証券等を経てエグゼクティブサーチ業界に転じ、2019年11月、島本パートナーズ代表取締役社長に就任。

「 企業価値の持続的増大を目指す際、“人財”補強面で貢献します」

多角化やデジタル化の実務を担えるリーダー・クラスへスカウト対象が拡大

当社は、通常では採用が困難なエース級人財の特命スカウトを専門としています。創業以来20年以上にわたり、ベンチャー企業から国内外大企業まで企業価値の持続的増大を目指す顧客企業と協働体制を取り、紹介した人財が入社後に当初想定以上の成果を出すこと等を通して、信用を地道に積み重ねてきました。

近年、企業が外部人財に求めるニーズが、大きく変化しました。それに応じて、企業が採用活動の際に取るべき手段や方法にも柔軟性、あるいは革新が不可欠になっています。

現代の企業経営戦略における2大キーワードは、「多角化(事業領域拡大と海外展開)」、そして「DX(AI/IoTやEC等の導入・活用)」です。その進展に伴いスカウト対象が従来のマネジメント・クラス人財(部長〜CXO)中心から、実務を担えるリーダー・クラス人財(若手〜中堅)へと裾野が拡大しています。

人財要件定義支援から人財発掘、入社前後のフォローまでを精鋭チームが対応

「多角化」「DX」を推進できる人財の需給は、業種や企業規模に関わらずひっ迫しており、マネジメント・クラス人財はもとより従来は公募で採用可能であったリーダー・クラス人財でも、採用難に陥るケースが増えています。

加えて候補者の内定後、「円満退社の実現」や「入社後の定着率アップ」に悩む企業も少なくありません。そうした課題解決のために、中途採用プロセスの上流から下流まで一貫したサポートに対する要望が高まっています。

私たちの強みは、「人財要件定義支援」から「人財発掘」、そして入社前後の「フォローアップ」に至るまで、コンサルタントを中心とする精鋭チームが真摯にかつ適確に対応できる体制にあります。

希有な人財を限られた時間内で発掘するために、コンサルタントが全面的にコミット

当社コンサルタントは、事業会社や金融機関で企画・マーケティング、海外・新規事業、IPO業務などの経験を有し、各領域の専門家とネットワークを構築しています。また、世界24カ国で展開する独立系エグゼクティブサーチ・グループのペンリン・インターナショナルの日本代表会社としてグローバル案件にも対応できます。

コンサルタントは、限られた期間内に通常の手段・方法では採用困難な人財の発掘から入社実現まで全面的にコミット。人財サーチ開始時から相当な負荷がかかるため、成功報酬ではなく、着手金(リテーナー)による料金体系が基本となっています。

今後も社員一同、顧客企業の戦略的部門強化・発展の一翼を担う責任感、そして候補者の人生の一端を背負う覚悟を常に持ちつつ、日々の業務に邁進します。

●サーチ実績

島本パートナーズ

島本パートナーズの専門分野


【業種】
製造、IT・通信、消費財・サービス、コンサルティング、金融、メディカル
【職種】
経営・企画、技術・研究、管理・事務、経営コンサルタント、技術・研究(産業用ロボット)、技術・研究(二次電池)、技術・研究(半導体)、営業・販売、IT・システム、コンサルタント
【対象者】
経営者・役員、会長、社長、執行役員、社外取締役・監査役、事業責任者、事業責任者(海外)、事業責任者(物流・倉庫)、事業責任者(新規分野)、マネジャー、中堅、バイリンガル、海外現地人材、中高年、弁護士、会計士・税理士

島本パートナーズの会社情報


社名●株式会社島本パートナーズ
代表者●代表取締役社長 秦一成
設立●1997年
資本金●2150万円
従業員数●9人
住所●東京都千代田区内幸町1-1-1- 帝国ホテルタワー5F
ネットワーク・提携● Penrhyn International(世界24カ国48オフィス)
TEL●03-5157-8020
E-mail●info@shimamotop.com
コンサルタント数●企業・候補者担当3人、リサーチャー5人
専門チーム●安永雄彦:全般/秦一成:各種製造、IT、ヘルスケア、流通、金融、CXO、社外取締役/滝澤宗幸:各種製造、金融、消費財、IT、プロフェッショナル・サービス、物流、サービス
フィー体系●リテーナー

日本人材ニュース編集部の評価


島本パートナーズは、いずれのコンサルタントも経営、人事、業務運営に精通し豊かな経験に基づくコンサルティングで経営者や人事責任者から信頼を得ており、グローバル事業の経営幹部や先端技術のエンジニアなどのサーチ依頼に応えている。高いプロフェッショナリズム、クライアントと候補者双方への守秘義務も徹底されており、安心して経営・人材の課題を相談できる。エグゼクティブサーチに加え、組織人事の課題の明確化、人材要件設定などで人材戦略を支援している。

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