プライマリー・アシスト

プライマリー・アシスト 石山知良 代表取締役社長

健康経営の導入・実践と、産業医・保健師配置、健康経営優良法人取得を支援する専門社です

プライマリー・アシスト
石山 知良 代表取締役社長

【PROFILE】上場企業のメーカー・商社、医療人材会社の執行役員を経て、「健康経営」の普及促進を目指して会社を設立。近年、産業保健関連の学会で登壇するなど、健康経営、産業保健、予防医療の普及を目指して活動。

健康経営は新たな局面へ

健康経営の普及促進は2015年にスタートし、働き方改革、新型コロナウイルス感染拡大などを経て、新しい時代に入ってきました。

これまでの健康経営は、「企業が従業員の健康に配慮することによって、経営面においても大きな成果が期待できる」として経営戦略として捉え、実践することを目的とし、更に「人という資源を資本化し、企業が成長することで、社会の発展に寄与すること」が新たな目的の1つともなりました。

2023年5月に新型コロナウイルスが5類感染症に移行したことに伴い、企業活動も新しいステージに入りました。人流が復活し、働き方の多様化による労働環境の変化に伴い「心と身体の健康課題」も変化が起き始めました。健康日本21の第三次基本方針では、「健康寿命の延伸」と「健康格差の縮小」がうたわれており、企業においても従業員による健康格差を抑える取組が必要となりました。

「誰一人取り残さない健康づくり」公衆衛生、産業保健が重要な時代へ

新型コロナウイルス感染拡大は、世界に公衆衛生、産業保健の重要性を知らしめることになりました。「健康経営の推進」はESG投資、SDGsにおける国の取り組みとして位置付けられております。

健康経営は、従業員の健康管理・健康づくりの推進が単に医療費の削減という経費節減の側面のみならず、生産性向上、従業員の創造性向上、企業イメージ向上等の効果が得られ、かつ企業におけるリスクマネジメントとしても重要な考え方です。

少子高齢化により労働力の確保は全ての会社の命題ですが、若年労働者の確保は企業の永続発展には欠かせないテーマです。若年層ほど、働きがいで職場を選ぶ傾向があり、ワークエンゲージメント(働きがい)を上げる取り組みへの関心度合いが高まっています。

そんな中、健康経営への取り組みをきっかけに、働く環境整備に着手する会社が急増しています。「誰一人取り残さない健康づくり」や「より実効性をもつ取組の推進」に取り組むためにも健康経営は企業ごとに形を変える時代となりました。

プライマリーアシスト

健康経営優良法人認定制度とは、健康増進の取り組みに優良な法人を顕彰する制度。プライマリー・アシストはその中における「ブライト500」の認定を取得。ブライト500とは中小企業1万6733社の中で上位500社のみに与えられる。プライマリー・アシストは、健康経営優良法人を8年連続取得し、自らが健康経営に取り組み、普及活動に取り組んでいる。

ニューノーマル時代に適したサービス提供方法にいち早く対応

当社ではテレワークが一定数普及したことにより、ニューノーマル時代に適したサービス提供方法にいち早く対応しました。全てのセミナーはオンライン及びオンデマンド配信を導入し、特定保健指導はICTを活用したサービスを用意しています。健康経営の実現には「人」と「物(サービス)」の両輪が必要であり、当社はそのサービス創りに今後も挑戦し続けます。

専門分野

【業種】
メディカル、企業健康管理室、健康保険組合、企業内診療所、ヘルスケア事業、医療サービス
【職種】
産業保健、産業看護、産業医、健康管理システム、健康イベント、メンタルヘルス、オンライン健康セミナー
【対象者】
産業医、保健師、看護師、心理職、管理栄養士、健康管理職

会社情報

【社名】プライマリー・アシスト株式会社
【代表者】代表取締役社長 石山知良
【設立】2015年
【資本金】8000万円
【従業員数】158人
【住所】東京都千代田区四番町4-19 CIRCLES市ヶ谷8F
【その他拠点】
本社・東京支社:東京都千代田区四番町4-19 CIRCLES市ヶ谷8F
関西支社:大阪府大阪市北区梅田1-1-3 大阪駅前第3ビル7F
【ネットワーク・提携】業務提携先32社
【TEL】03-4226-3858(本社・東京支社) 06-7174-8948(関西支社)
【E-mail】hanki@primary-assist.co.jp
【コンサルタント数】18人
【専門チーム】産業保健事業部、産業医事業部、健康経営事業部
【サービス】
健康経営コンサルティング、クラウド健康管理システム、AI予防診断システム、オンライン特定保健指導、定額制健康管理支援、産業医療職人材サービス(紹介/派遣/業務委託)、健康経営優良法人認定の取得支援、健康イベントの企画立案・実施、「健康」啓発セミナー、健康経営セミナー、産業看護職向けセミナー

日本人材ニュース編集部の評価

プライマリー・アシストは、産業医・保健師・看護師などの医療職を対象とする人材紹介・派遣に特化し専門性を高めている。また「健康経営」の実現に向けた従業員の健康に対する企業の取り組みがより一層求められる中、働く人々の心と身体のトータルケアを目指してメンタルヘルス領域の総合的なサービスを提供する。医療職紹介と心のケアサービスを一気通貫で支援する企業は人材会社でも異色の存在であり、人材確保と定着に悩んでいる企業にとって心強い存在だ。




人事関係者から推薦された人事コンサルティング会社&サービス

  1. ファインド・シー 江口 統一朗 代表取締役

    全社員自律時代の到来で1on1の重要性が高まる中、本質的なマネジメント力とキャリア自律・自律成長を促進するスキルのアップデートを支援します

  2. 経営人事パートナーズ 山極 毅 代表取締役社長

    科学的な知見から「構造化面接」の導入を支援し、入社後に活躍できる人材の採用を実現します

  3. インヴィニオ 土井 哲 代表取締役/ 組織能力開発ストラテジスト

    経営戦略と人財戦略が連動し、人的資本経営を実現するための“組織能力開発”を支援します

  4. ネットラーニング 岸田 努 代表取締役社長

    教育・研修・学習デジタルソリューションでDX人材育成やリスキリングを支援します

  5. サイコム・ブレインズ 西田 忠康 代表取締役社長

    コンサルタントの知見とテクノロジーを融合し、社員の自律的な学び、組織の成長と業績向上を支援します

  6. first call 遅沢 修平 Mediplat 産業保健支援事業部 マーケティング部 部長

    全国17万人の医師基盤とシステムを活用し、全事業場での法令順守&業務効率を支援します

  7. 電通で培った独自メソッドのコンサルティングで、エビデンスに基づく人事施策の実行を支援します

  8. TORiX 高橋 浩一 代表取締役

    4万人以上の支援と2万人調査に基づく科学的アプローチで、営業組織の強化に伴走します

  9. グロービス 鳥潟 幸志 グロービス・デジタル・プラットフォーム マネジング・ディレクター

    “社員が自律的に学ぶ文化を醸成したい”企業の期待に応えられる高品質な動画サービスです

  10. ディジタルグロースアカデミア 代表取締役社長 高橋 範光

    デジタル人材の育成計画から実行まで支援し、DX推進によるビジネス変革に伴走します

  11. HPOクリエーション 松井 義治 代表取締役

    実践的なワークショップとコーチングでリーダーシップ開発と経営変革を達成します

  12. TAC 金井 孝二 常務取締役

    戦略的人材育成パートナーとして、多様化するニーズに応える最良のプログラムを提供します

  13. コーチ・ジネッツ 吉里 彰二 代表取締役

    社員が力を100%発揮するための組織開発をエグゼクティブコーチングで支援しています

  14. iCARE 山田 洋太 代表取締役CEO  産業医・労働衛生コンサルタント

    専門知識とツールで健康経営を伴走支援する『Carely』は健康経営インフラサービスです

  15. クライアントの経営課題の本質を追究し、解決策の提案から実践まで支援します

  1. グロービス 鳥潟 幸志 グロービス・デジタル・プラットフォーム マネジング・ディレクター

    “社員が自律的に学ぶ文化を醸成したい”企業の期待に応えられる高品質な動画サービスです

  2. マネジメントサービスセンター 遠山 雅弘 代表取締役社長

    戦略実行のために乗り越えるべき重要課題を特定し、最適なリーダーシップ開発とアセスメントを提供します

  3. ディジタルグロースアカデミア 代表取締役社長 高橋 範光

    デジタル人材の育成計画から実行まで支援し、DX推進によるビジネス変革に伴走します

  4. インソース 舟橋 孝之 代表取締役 執行役員社長

    階層別研修、DX推進、HRテックの提供まで、多岐にわたるサービスで人材戦略を総合的に支援します

  1. インソース 舟橋 孝之 代表取締役 執行役員社長

    階層別研修、DX推進、HRテックの提供まで、多岐にわたるサービスで人材戦略を総合的に支援します

  2. サイコム・ブレインズ 西田 忠康 代表取締役社長

    コンサルタントの知見とテクノロジーを融合し、社員の自律的な学び、組織の成長と業績向上を支援します

  3. インサイトアカデミー 金 珍燮 代表取締役

    海外で収益を生み出すグローバル人材を育てるノウハウと実践的な学習プログラムを提供します

  4. マネジメントサービスセンター 遠山 雅弘 代表取締役社長

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