プロ人材のマッチング

サービスページはこちら

 

みらいワークスの責任者に聞く 強み・仕組み・方針


みらいワークス 岡本 祥治 代表取締役社長

1976年生まれ。慶應大学理工学部卒業。アクセンチュア、ベンチャー企業を経て、47都道府県旅行中に「日本を元気にしたい」という想いが強くなり起業。2012年みらいワークス設立、2017年マザーズ上場を果たす。

「プロフェッショナル人材による経営課題の解決、副業促進による組織力向上を支援しています」

業務委託、人材派遣、人材紹介で即戦力のプロ人材をスピーディーに提供

当社は「日本のみらいの為に挑戦する人を増やす。」とミッションに掲げ、プロフェッショナル人材が雇用形態・場所に関わらず、挑戦するためのプラットフォームを展開しています。さまざまな経営課題を解決できる約3万人の即戦力人材を業務委託、人材派遣、人材紹介でスピーディーに提供しています。

主要サービスの「フリーコンサルタント.jp」では、DX(デジタルトランスフォーメーション)を推進したい企業の依頼が特に増えています。また、2019年11月に大阪営業所を開設し、関西エリアサービスも強化しています。

地方副業マッチングサービスによる社員の副業促進の支援が拡大

大手企業を中心に問い合わせが増えているのが、地方副業マッチングサービス「Skill Shift」を活用した社員の副業促進支援です。

競合企業での副業や社員の転職などの懸念を取り除き、都市部の正社員が本業に無理の出ない範囲で地方企業で副業できる仕組みになっているため、企業が社員の副業体験を組織力向上につなげるために導入しています。

都市部のプロ人材の紹介を通じて、魅力ある地方企業の成長支援を強化

都市部プロ人材の地方転職をサポートする「Glocal Mission Jobs」は日本人材機構から譲り受けた事業で、地方企業の経営幹部ポジションとプロ人材のマッチングを行っています。

最近の一例ですが、徳島の優良企業が生産・品質管理のプロ人材の採用に成功しているように、都市部/地方を問わずに自身の強みを活かせることや、経営者の右腕や後継者として活躍したいといった希望を持つプロ人材が増えてきています。全国100社以上の金融機関や人材会社の紹介を通じて、魅力ある地方企業の成長支援を強化する方針です。

プロ人材プラットフォームを活用した社員のセカンドキャリア支援へ

JTBベネフィットと提携し、「自立創造型人財」開発プログラムとして提携も開始しています。研修ではなく、副業で課題解決をリアルに実践することで、社員に主体性や働くことへの意欲を高めてもらうことが狙いです。

今後、「プロフェッショナル人材が挑戦するエコシステムを創造する」というビジョンの実現するために、企業に向けて、在籍する社員が「人生100年時代」を生き抜くためのサポートができるよう、「Skill Shift」や「Glocal Mission Jobs」を活用したプログラム等のサービス開発にも取り組んでいきたいと考えます。

●ビジネスモデル

みらいワークス

みらいワークスの専門分野


【業種】
全業種、製造、機械、電機、消費財・サービス、Eコマース、化粧品、アパレル、金融、証券、生命保険、損害保険、メディカル、医薬、医療機器、コンサルティング、コンサルティングファーム、シンクタンク

【職種】
経営・企画、経営企画、事業企画、M&A、マーケティング、サプライチェーン、営業企画、人事、IT・システム、コンサルタント、戦略コンサルタント、ITコンサルタント、組織人事コンサルタント
【対象者】
事業責任者、マネジャー、中堅

みらいワークスの会社情報


社名●株式会社みらいワークス
代表者●代表取締役社長 岡本祥治
設立●2012年
資本金●5261万円
従業員数●98人(従業員63人、臨時雇用者35人)
本社住所●東京都港区東新橋2-8-1 パラッツォアステック7F
その他拠点●大阪
メディア● https://mirai-works.co.jp
TEL●03-5860-1835
E-mail●client_info@mirai-works.co.jp
コンサルタント数●登録者数3万人
専門チーム●フリーランス、副業、転職、地方転職、ソリューション
サービス●プロフェッショナル人材に特化したビジネスマッチングサービス及び転職支援

日本人材ニュース編集部の評価


みらいワークスは、フリーランスのコンサルタントをリーズナブルかつスピーディーにマッチングするサービスが多くの企業から評価され、2017年に東証マザーズ上場を果たしている。専門性と実行力がある人材を活用したい企業のニーズはますます高まっているため、約3万人のプロ人材が登録している同社に対する期待は増している。働き方の多様化を見据えて、社員の副業促進の支援や地方企業へのプロ人材の紹介サービスにも意欲的に取り組んでいる。

サービスページはこちら

この記事をダウンロード